がん研究会について

対外活動

がん研究会を基盤にして発展した様々ながんに関する活動がある。以下主なものを列挙する。

日本癌学会

昭和16年に、癌研究会の会頭であった長與又郎が、本会とは別に、がん研究を中心とする学会の創成を提唱し、日本癌学会が誕生した。そして明治41年以来続いていた癌研究会学術集会が発展的に日本癌学会学術集会になった。この日本癌学会の事務局はつい先頃まで当癌研究会の中に置かれていた。

雑誌「癌」 Japanese Journal of CancerResearch

「がん」は明治40年に山極勝三郎が個人的に創刊した専門誌であったが、明治41年癌研究会発足とともに当会がその出版を負担した。更に日本癌学会の設立に伴い、昭和16年学会の機関誌となった。昭和60年から正式の雑誌名がJapaneseJournalofCancerResearchに変わっている。日本の英文学術誌として代表的なものの1つである。

日本対がん協会

昭和33年に、がん研会頭であった塩田廣重が第16回癌学会総会で提唱し、日本対がん協会が設立された。がん研究会は「がん征圧月間」中の集団検診の実施、厚生省の委託による「がん無料相談事業」の実施等を通じ、同協会の活動をバックアップしてきている。

職域集団検診

平成13年度3月末日で検診車による胃部レントゲン検診を廃止した。現在は社団法人労働保険協会へ委託し、要精査の検診者の受け入れは通年実施している。

制癌剤情報部(ADIO)と日米癌研究者交流計画

昭和41年新研究所設立と同時に、制癌剤情報室が非公式かつ小規模で作られていたが、昭和48年癌化学療法センターー発足と同時に、同センター内に制癌剤情報室が正式に設置され、日米の化学療法の情報交換と、研究協力の中心となって機能してきている。 また昭和63年に発足した日米癌訓練計画は、米国NCIと癌研の協力事業で、派遣研究者の費用の1/2を夫々が持つ。がん研究会が日本側の募金を行い、毎年数名の優秀な研究者をNCIはじめ米国の研究施設に派遣している。

平成9年より、NCI・癌研癌研究者交流計画と名称を変更されたその他癌研が重要な役割を果たしてきている事業としては以下のものがある。

1.文部科学省科学研究費によるがん研究

昭和22年からの「癌総合研究」、昭和30年からの「がんの基礎的研究総合班」、昭和41年からの「がん特別研究」、平成6年度からの「がん重点(特定)領域研究」等々において、中原和郎、吉田富三、菅野晴夫、北川知行その他がん研のスタッフが、常に運営の中心にあって協力してきており、現在に至っている。

2.外務省国際協力事業

わが国が行う開発途上国への技術援助の一環として外務省の国際協力事業団が行っている専門家の派遣と諸外国の医師、技師の研修受け入れに、がん研究会も積極的に協力している。昭和46年以降、56名のがん専門家が南米を主とした諸国に出向、またがん研究会が受け入れた研修者は22ヶ国72名に及んでいる。

3.日米がん研究協力事業

昭和36年(1961年)の池田・ケネディー会談に端を発する日米科学協力事業のがん部門は、吉田富三とNCIのラウシャー長官の尽力で、日米がん研究協力事業としてNCI−日本学術振興会によって昭和49年に発足し、現在5年1期の第5期が進行している。がん研究会の菅野晴夫、桜井欽夫、北川知行、鶴尾 隆その他のスタッフが、他の委員と共に、大いに運営に貢献してきている。

4.UICC日本委員会(UICC-Japan)

1966年の第9回国際癌学会は、当時癌研所長であった吉田富三を中心に東京で開催され、大きな成果を上げた。その直前に結成されたUICC日本委員会は、国別分担金やや間際・吉田国際フェローシップのための醵金をはじめ、近年では世界的連携のもとにがん予防と患者支援の運動を繰り広げるなど活発に活動している。2012年現在29の日本のがん関係組織が参加、会の事務局をがん研究会内に置いている。

5.比較腫瘍学常陸宮賞

常陸宮正仁殿下の長年にわたるがんのご研究を記念すると共に、がん並びに関連する研究の奨励を図るために、がん研究会は1995年11月28日、殿下60歳のお誕生日に、比較腫瘍学常陸宮賞を設置した。毎年賞委員会が受賞者を選出し、5月に多くの関係者を招き授賞式を行っている。2012年の第15回まで、ほぼ同数の国外および国内の研究者が受賞の栄を受けているが、ユニークな賞として知られ、高く評価されている。

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