目次

• Q. 本やインターネットで病気や治療について調べたらいろいろ書いてありますが何が正しいの？
• Q. 本当にこの治療法が一番良いの？
• Q. セカンドオピニオンって何？
• Q. 自宅から病院が遠いので退院後が不安です。
• Q. 訪問診療・訪問看護とは何？
• Q. 介護保険でどのようなサービスを受けられるのですか？
• Q. 治療を受けるにはいくらぐらいお金がかかるの？
• Q. 医療費の支払いが高額になりそうなのですが？
• Q. 仕事を休むことになるため収入が減ってしまいます。

本やインターネットで病気や治療について調べたらいろいろ書いてありますが何が正しいの？

本やインターネットなどには、体験者からの情報、勧誘、医療者が発信した情報などがあふれています。情報源が本当に信頼できるかどうかを確認することが大切です。その情報があなたの場合に当てはまるかどうかは、あなたの身体や病気について最も詳しく知っている担当医師や看護師に確認してみましょう。

本当にこの治療法が一番良いの？

治療法について疑問が生じた時にはまず、あなたの身体や病気について最も詳しく知っている担当医師や看護師に質問してみましょう。一度の説明ですべてを理解することはむずかしいことも多いです。一度だけではなく繰り返し説明してもらい、説明を聞くときには、一人よりは二人で、患者さんとご家族とがご一緒されることをお勧めします。
その上で、他の医療機関のセカンドオピニオン外来を利用して、もう一人の専門医の意見を聞くことも治療法に関する疑問を解決するために役立つでしょう。

セカンドオピニオンとは何？

セカンドオピニオンとは、患者さんが診断や治療について正しく理解し、納得して治療を受けていただくために、担当医師の意見（ファーストオピニオン）に加えて、担当医師以外のその領域の知識や経験が豊富な専門医師の意見（セカンドオピニオン）を聞くことです。
治療法や治療方針を選択する前に、その診断や治療法が最良であるか確認したい時に利用するとよいでしょう。
紹介状（診療情報提供書）や検査データが必要になりますので、担当医師または看護師に遠慮なくご相談ください。

自宅から病院が遠いので退院後が不安です。

急な体調の変化や入院に備えて、ご自宅の周辺地域にもう1つ連携医療機関（かかりつけ医、緊急時対応病院）をもっておくことをお勧めします。事前に患者さん・家族‐がん研有明病院‐連携医療機関と協力体制を整えておくことで、いざというときにもスムーズに対応できます。
がん研有明病院の患者さんが退院後の連携医療機関を探すお手伝いは「 退院サポート」で行わせていただきます。

訪問診療・訪問看護とは何？

在宅療養支援診療所の医師や訪問看護ステーションの看護師に自宅に来てもらい、健康状態のチェック、医療処置、その他のきめ細やかなサービス（シャワー・入浴の介助、ご家族からの相談への対応、リハビリテーション）を受けることができます。痛みの治療や中心静脈栄養などの管理も継続できます。患者さん・ご家族からの連絡に365日24時間体制で応じてくれるところもあり、訪問診療・訪問看護の体制を整えておくと安心です、がん研有明病院の患者さんが退院後の連携医療機関を探すお手伝いは「退院サポート」で行わせていただきます。

介護保険でどのようなサービスを受けられるのですか？

自宅で生活しているとベッドや車イスなどの介護用品や人の助けなどが必要になることがあります。そのような時に介護保険が役立ちます。65歳以上の方と40〜64歳の方とでは、保険料の支払方法や介護サービスを受けられる条件などが異なります。介護度に応じて、電動ベッド、車イスのレンタル、ホームヘルパー等にかかる費用の1割負担で利用できます。
＜問い合わせ先＞
・市区町村役所の介護保険課
・地域包括支援センター

治療を受けるにはいくらぐらいお金がかかるの？

⇒手術療法　（手術療法に伴う医療費の目安）
⇒化学療法　使用する薬品によって医療費が大きく変わります。
⇒放射線療法　＜準備中＞
⇒検査　＜準備中＞

医療費の支払いが高額になりそうなのですが？

健康保険を使って診療を受けた場合の医療費については、「高額療養費制度」を申請すると自己負担限度額を超えた分は、健康保険から支給されます。
入院治療の場合には、「被保険者証」に記載されている「保険者」から、事前に「限度額認定証」の交付を受け、入退院受付に提出していただくと、窓口での入院医療費の支払が自己負担限度額までになります。
＜問い合わせ先＞
・「被保険者証」に記載されている「保険者」

仕事を休むことになるため収入が減ってしまいます。

病気のために仕事を休み、給料の支払いが受けられなくなった場合に、健康保険加入者本人（勤労者）は、「傷病手当金」の支給を受けることができます。連続4日以上休業した場合には4日目から支給が開始され、上限は1年6ヶ月、支給額は標準報酬月額の3分の2です。