食道外科
診療実績
症例数
当院の食道がんに対する食道切除手術症例数は増加傾向にあり、2017年には年間120例を超えました（図1）。2020年、2021年はコロナ禍の影響でわずかに減少しましたが、2022年以降回復基調にあり、2023年は135例でした。
臨床病期別に見た手術成績
がん研食道外科では2013年8月以降、周術期管理チームの導入、胸腔鏡や腹腔鏡を用いた低侵襲手術の推進、多職種カンファレンスによる集学的治療の検討等、治療成績向上のための様々な改善を重ねてきました。この結果、食道癌手術症例の生存率は向上しています（図2）。左は食道がん以外の原因で亡くなられた方も含めた全生存率、右は食道がんが原因で亡くなられた方の生存率を示しています。
低侵襲手術への取り組み
からだにやさしい食道がん手術を目指して、胸腔鏡・腹腔鏡による食道がん手術に取り組んでいます。体腔鏡下手術の割合は年々増加し、近年はほぼ全例にロボットを含む胸腔鏡または腹腔鏡を用いた手術を行っています（図3、図４）。
食道がん手術後の血液検査での炎症反応(血清CRP値)を比較すると、胸腔鏡下手術の術後では、開胸・開腹手術に比較して炎症反応の上昇が抑えられていることが分かります（図5）。
患者さんのさらなる負担軽減を目指し2020年に導入したロボット支援下手術の症例数も順調に伸びており、2023年は41例をロボット支援下に施行しました。胸腔鏡や腹腔鏡、ロボットを用いた食道がん手術では手術の負担を軽減し、術後の回復を早める効果が期待されます。また、内視鏡を用いた拡大視効果により、より精密な手術が可能となります。自在に曲がるロボットアームを使用することで胸腔内吻合など難易度の高い縫合を行うことや、狭い胸腔内（特に上縦隔）でより繊細にリンパ節を郭清することが可能になりました（図６）。
高度進行癌に対する集学的治療
食道がんは周囲を重要臓器に囲まれているため、局所の癌の浸潤により致命的になる場合があります。初診時に切除困難と考えられる症例に対しても、化学療法や化学放射線療法で切除可能となることがあります（図7）。このような局所進行癌に対して様々な治療法を組み合わせる集学的治療にも取り組んでおり、根治切除可能と判断すれば積極的な手術を行っています。
根治的化学放射線療法後の救済手術
根治的化学放射線療法は食道がんに対して根治を期待できる治療法ですが、治療後の遺残・再発に対しては救済手術がほぼ唯一の治療法となります。当院では1988年から2020年までに95例の救済手術の経験を有しています（図8）。サルベージ食道切除で壁深達度の比較的浅いもの（ypT0-2）、完全切除（R0切除）が施行された症例では長期生存が期待できることを報告しています(図8)。食道癌の深達度がT2までの症例、化学放射線療法で完全寛解が得られた後の再発症例ではR0切除が行えることが多く、手術の危険性も通常の手術と大きく変わらないことから、救済手術の良い適応と考えます。またこのような症例に対しては鏡視下手術も選択肢となり得ます。一方で、深達度T3以深の症例、化学放射線療法の効果不良の症例はR0切除の可能性が低く、また在院死亡率が10%を超えるハイリスク手術となります。長期生存の可能性と手術のリスクについて十分な説明の上で手術の適応を判断いたします。
周術期管理チーム（ペリカン）による術後合併症の軽減
当院では多職種による周術期管理チーム（ペリカン）を結成し、術後合併症の軽減に努めています（図10）。外来を受診されると、禁酒・禁煙の指導、歯科医師による口腔内のチェックを行います。手術が決定した後は理学療法士によるリハビリ指導、薬剤師による持参薬の確認、口腔内ケア等を行います。術前の栄養状態が悪い場合には栄養管理も行います。術後は早期離床、リハビリを行うとともに、嚥下機能の評価、食事指導等を行っていきます。ペリカンの導入後には術後肺炎の発生頻度が減少し、術後在院日数も短縮傾向です。
2013年8月から2018年のがん研有明病院の手術症例613例では術後30日以内の死亡は0%、在院死亡率は1.1%、在院死亡の危険性が高い根治的化学放射線療法後の救済手術症例を除くと在院死亡率は0.5%でした。
